DEVELOPMENT
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Human resources development
人材育成
NECキャピタルソリューションでは、社員一人ひとりが主体的にキャリアを築き、会社の未来を切り拓いていけるように、さまざまな施策を行っています。私たちがどのような想い・考えを持って組織・人材・カルチャー変革に取り組んでいるのか、是非ご覧ください。
私たちの想い
テクノロジーの進化や、社会情勢の変化など、現代社会においては数ヶ月先の将来を予測することすら困難になっています。今日の常識は、明日の非常識になっているかもしれません。そうした事業環境の中で、当社はグループビジョンとして「次世代循環型社会をリードするSolution Company」へと進化することを目指しています。このビジョンを達成するためには、全社員が自立・自律して仕事に取り組み、新たな価値を創造していくことが不可欠です。私たちは社員のキャリア自律を「社員一人ひとりが自分の強みや価値観を理解し、それに基づいて自らのキャリアを主体的に考え、選び、行動していくこと」と定義しており、キャリアは会社が与えるものではなく、社員と会社が共に歩みながら形成していくものだと考えています。会社と社員が伴奏しながら一緒に成長していく、そんな姿を実現していきます。
人材育成の基本方針
人材こそが最大の資産であり、人材の価値を最大限に引き出すことで当社の中長期的な企業価値の向上を図ります。そのため、事業戦略に連動した人事・カルチャー変革戦略を立案し、それに基づき多様な人材が持てる力を最大限に発揮し、働きがいを感じ、誇りに思える会社、即ちエンゲージメントが高い社員で満たされる会社・組織を目指していきます。グループビジョンの実現に向け、自ら変革するために挑戦・成長し続ける社員のWell-beingの向上を図り、多様な人材に選ばれる会社を目指すことを掲げており、主に以下5つの領域に注力して人材育成に取り組んでいます。
従業員エンゲージメントの向上
会社への愛着心や仕事への意欲を把握するために、従業員エンゲージメントサーベイを実施しています。全社のエンゲージメントスコアを役員や部門長などの経営幹部で共有し、全社でエンゲージメント向上に向けて取り組んでいます。
人材の多様性確保
年齢や性別、国籍にかかわらず、多様な人材が真に活躍できる環境整備を、制度面・組織風土面の両面からアプローチしています。女性活躍の推進やシニア人材の活用、障がい者雇用、LGBTQ+への対応など、さまざまな取り組みを進めています。
健康経営の実現
事業活動の源泉は生き生きと働く社員であり、心身の健康と安全は、最も大切なものと考えています。健康経営の推進にあたっては、社長を推進責任者として、当社、産業医・保健スタッフ、健康保険組合と連携を図り、三位一体で社員とその家族の健康維持・増進に取り組んでいます。
持続的成長を実現する人材・
組織開発
研修や人事制度を通じて社員自らチャレンジすることで、会社の変革・成長に貢献し、お客様満足の追求にも力を発揮できる人材の育成に取り組んでいます。一人ひとりが高い専門性と自律的な行動、さらに市場環境の変化に対応できる能力を身につけることを目指しています。
テクノロジー活用による
働き方改革
社員が自律的に、働き方や働く場所を選択できるように、全社員にモバイルPCやスマートフォンを配備し、自宅やサテライトオフィスなど、状況に合わせて柔軟に業務が行えるようIT環境を整備しています。また今後は生成AIの活用やRPA化も進め、生産性の向上に取り組んでいきます。
主な人事・カルチャー変革に
向けた取組み
グループビジョンや人材育成の基本方針に基づき、人事・カルチャー変革に取り組んでいます。事業環境が変化する中では、会社が変わることはもちろんのこと、社員一人ひとりの変革も求められています。ここに掲載する施策はほんの一部ですが、社員の成長を後押しできるようにさまざまな制度改革に取り組んでいます。
人事制度の見直し
人事制度を、個々人の能力で評価する仕組みから、社員一人ひとりが担う役割を基準に評価する制度へと再構築しました。これにより、年齢や経験にとらわれず、最適な人材が適切に活躍できる環境を整えています。また、安定した収入を確保できるよう月収比率を高め、安心して挑戦に集中できる制度を実現しています。
職掌区分の撤廃
総合職・一般職の職掌区分の撤廃により、意欲と能力の向上を阻んでいた構造的な壁を取り払いました。すべての社員が同じ土俵でキャリアを追求し、等しくチャレンジする機会を得ることができるよう柔軟な人材活用を推進しています。
5つの行動基準
社員がとるべき行動基準（プリンシプル）を人事評価のポイントとし、新しく5つの基準を策定しました。「顧客志向」「自ら進化」「挑戦」「スピード」「オープンコミュニケーション」を行動評価の核に据え、これらはこれからご入社される皆さんにも、行動基準として求めていくことになります。
キャリア自律を支援する
取り組み
私たちは、社員一人ひとりが「キャリア自律」を実現し、個人の成長と企業の発展のベクトルを合わせていくことが、エンゲージメント・企業価値向上に向けた活動の原動力となると考えています。社員が主体的に自身のキャリアについて考え、成長していくことができる環境づくりに取り組んでいます。
人材公募
「人は自分がやりたいと思う仕事に就いたときに一番力を発揮し、困難な状況でも最後までやり遂げることができる」という考えのもと、「人材公募制度」を導入しました。部門が求める人材像を示し、社員はその条件を満たせば、そのポジションにチャレンジできるという制度です。人材公募の募集を重ねるごとに応募部門・ポジション数が増加しています。
社内インターン
2024年度からは従業員が他部門の業務を短期間体験し、他部門の仕事内容・働く人・職場の魅力などを知ることができる「社内インターン制度」を導入しました。前向きな社員の成長機会を創出するとともに、社内での円滑な人間関係を構築しています。
キャリア面談
社員が会社（上司）と自身のキャリアについて会話する、キャリア面談の機会を設けています。社員がキャリアについて内省し、個人の成長意欲と会社の戦略的方向性をすり合わせることで、人材の育成と定着につなげています。また、上司からの意見だけでなく、第三者からの意見も参考にできるよう、国家資格であるキャリアコンサルタントの研修を修了した社内キャリア専門家による「キャリア相談窓口」を設置し、プロから必要なときにアドバイスやコンサルティングを得ることができる体制を構築しました。これにより、社員が今後の自己成長やキャリア開発の方向性について自ら考え、キャリア充実に向けた一歩を踏み出す後押しをしています。
研修メニューの強化
社員を対象にさまざまな研修プログラムを受講することができるチャレンジ制度を設けています。社員の業務や自らのキャリアプランに基づき、必要なスキルを主体的に習得できる環境を提供しています。変化を待つのではなく、自ら変化を創り出す人材を育成し、イノベーションの創出を目的としています。
その他研修制度
当社では、制度の的確な運用や社外トレーニーを含めた戦略的な人事ローテーション、充実した教育体系の構築に取り組み、成長意欲の高い社員の支援を行っています。
新入社員育成
1年を通して、各新入社員にOJD（※）リーダー・責任者を配置し、日常業務での能力開発に向けた支援を行う「OJD制度」を実施しています。入社後は約1ヶ月間の導入研修（事業内容、実務及びビジネスマナー・コミュニケーション等）をはじめ、半期ごとのフォローアップ研修、人事との定期面談などを行い、新入社員がいち早く自律できるよう努めています。
※OJD：On the Job Developmentの略。職場での業務を通じた能力やスキル開発のこと
